美容整形でトラブル発生！相談・クレームはどこにすればよい？

整形手術で起こりがちなトラブルや失敗例を確認し、どのような問題が起こるのかをあらかじめ知っておくことで、美容整形を受けるときの心構えを作っておきましょう。 次の3つに分けて、失敗例を紹介していきます。

目の美容整形というと二重手術や目頭切開などがあり、主なトラブルとして下記のようなものが挙げられます。

例えば、二重手術の場合、切開法は皮膚を切るため、失敗した場合に元に戻すことは困難です。 失敗したときの対応策としては、「目立つ部分を切除して縫合し直す」、「瘢痕（はんこん）切除と筋皮弁法という施術を組み合わせる」、「逆Z法と呼ばれる蒙古襞（もうこひだ）形成術」などがありますが、いずれにしろ再手術を受けることになります。

鼻の切開整形は失敗すると、目の美容整形と同様に元には戻らず、再び手術を受けることになります。そのため、満足できる結果になるまで、何度も整形を行う人もいます。 また、鼻を高くするヒアルロン酸注入法では、入れる量を間違えて鼻の付け根まで盛り上がってしまった例もあります。 うまくいかなかった場合の対応策には、ヒアルロン酸を溶かし、再度注入して修正する方法や、鼻翼修正術という瘢痕（はんこん）や皮膚切除をすることで小鼻の修正を行う方法があります。

美容整形の施術によっては、人相や輪郭そのものが変わってしまうこともあります。また、美容整形に用いる薬によっては、異物反応を起こし、体にしこりができるリスクもあります。 美容整形を受けるときは、「リスクがあり、必ず成功するものではない」ということを理解したうえで、同意書にサインをするようにしましょう。

カウンセリングを受けて施術の契約までしたものの、怖くなって契約を取り消したいと思うこともあるでしょう。 あるいは「何度か施術を受けたが効果を感じられないうえに、クリニックの対応に不満があるから解約したい」というケースもあります。 ここでは、美容整形のクーリング・オフと中途解約について解説していきます。

2017年12月1日に特定商取引に関する法律の改正が行われ、美容整形でも一部の契約がクーリング・オフ可能になりました。適用される条件を見ていきましょう。

1か月を超える提供期間と5万円を超えるもので、上記の要件に該当する契約がクーリング・オフ可能です。そのため、二重まぶたにする手術やプチ整形といったもので、提供期間が1か月に満たないものは、クーリング・オフの対象外となります。 また、クーリング・オフはいつでもできるわけではなく、期限があるため注意が必要です。

クーリング・オフ期間を過ぎていても、解約金を払えば中途解約ができる場合があります。 美容医療サービスは、一般的に準委任契約というものに該当し、損害金（解約金）を支払うことで中途解約が可能なのです。しかし、「医療契約は解約できない」、「クリニックの契約はクーリング・オフできない」と言われて、望まない施術を受けたり、施術を受けずにお金だけを払い続けたりするトラブルが起こる可能性もゼロではありません。 トラブルにならないよう、しっかり契約書の内容を確認するようにしてください。「契約書を見たけど内容がわからない」という人もいるでしょう。そこで、美容整形で起きたトラブルの相談先について、詳しく解説していきます。

美容整形によるトラブルの程度によっても異なりますが、大きく分けて4つの相談先があります。

それでは、どのようなときにどこへ相談すればよいのかを解説していきます。

腫れが引かない、血が出てきたなどのトラブルになったときは、施術を受けたクリニックにすぐに相談してください。美容整形外科では、基本的にアフターフォローまでが施術の一環として契約することになっています。クリニックによっては、24時間サポートや夜間診療を行っているところもあります。 施術を受けた後にトラブルが発生した場合は、まず施術を受けたクリニックに相談してください。

施術を受けたクリニックに相談をしても、なかなか解決の糸口が見つからない場合は、医療安全支援センターに相談してみましょう。医療安全に関する、助言や情報提供が受けられる場所です。 医療安全支援センターは、日本全国に380か所以上設置されています。連絡先は医療安全支援センター総合支援事業ホームページに、全国のセンターの連絡先が掲載されています。お近くの医療安全支援センターに連絡してください。

消費生活センターでは、契約内容や解約といった相談内容に対して、専門の相談員を配置して対応しています。消費生活センターは、全国共通の消費者ホットライン「188」に電話をかけると、郵便番号から近くの消費生活センターを紹介してくれます。 さらに国民生活センターでは、消費者ホットラインがつながらないときのために、「平日バックアップ相談」も行っています。併せて覚えておくとよいでしょう。

知識と経験に基づいた専門医で組織される日本美容医療協会では、オンライン公開相談室を設置しています。オンライン公開相談室では掲示板という形で、施術を受けた人の悩みに答えてくれます。 相談内容は公開されますが、名前は本名ではなくニックネームで表示されるため、安心して利用できます。

韓国など、日本以外の国で美容整形を受ける人が増加しています。国外で美容整形をしてトラブルが起こった場合は、「医療安全支援センター」、「消費者ホットライン」、「消費生活センター」、「日本美容医療協会」でも、対応できません。 施術を受けたクリニックに連絡し、アフターケアについて確認してください。

美容整形に失敗したからと言っても、全額返金してもらえる可能性は低いでしょう、例えば、鼻を高くする手術で「鼻が高くならなかった」「手術後に傷跡が残った」など極端な場合でも、返金ではなく再手術を提案される可能性が高くなります。 どうしても納得できないという場合は、裁判を起こすことになります。

裁判を起こすことは自分自身はもちろん、クリニック側にも大きな負担（時間もお金も）がかかるため、冷静な判断の上での決断が必要です。 美容整形の失敗で裁判を起こすとなると、弁護士費用のほかに、医師の意見書や、診断書などが必要になります。自分の目から見たら失敗したと思っている美容整形でも、他の医師から見れば成功しているというケースもあり、医師の意見書や診断書によって、裁判の結果も変わってきます。 また、意見書や診断書の発行には数か月ほどの期間が必要で、すぐに裁判が起こせるわけではありません。 美容整形の裁判は、少額訴訟で訴えることもできます。

少額訴訟とは、60万円以下の支払いを求める場合に、民事で争うことができる裁判で、1日で判決がでます。したがって、美容整形のトラブルでは、通常の裁判ではなく、少額訴訟を行うことが一般的です。 少額訴訟をするには、訴えたいクリニックの住所を管轄する簡易裁判所に、必要書類を提出する必要があります。

SNSで「美容整形」や「整形失敗」と検索すると、失敗したと思われる、美容整形後の画像や、美容整形が失敗したことで、心身の健康に被害が及んだ体験談がつぶやかれています。 また、美容整形は成功したものの、整形をしたことが職場にバレて転職することになったケースもあるようです。 SNSやYouTubeでは、美容整形体験談の動画や、美容整形のトラブルに関する情報が多く入手できます。トラブルが心配な人はネット上で検索し、美容整形のリアルな状況を確認してみるとよいでしょう。

美容整形に失敗したことで、人から顔を見られることに嫌悪感や不安を覚えてしまい、会話ができなくなったり、人目に触れるのが嫌になったりするなどの支障が出る人もいます。 嫌悪感や不安が重なると、仕事だけではなく外出もできなくなってしまい、引きこもりになる可能性もあります。このようなリスクまで十分に考えたうえで同意書にサインし、美容整形に臨みましょう。

美容整形に関するトラブルは、施術自体の失敗のほか、結果に対する認識の違いによっても起こりえます。何かしらのトラブルが発生したときは、今回紹介した相談先や専門機関に相談してみてください。 また、ネット上には多くの美容整形の失敗例が紹介されています。自分が受けようとしている施術にはどのようなリスクがあるのか、あらかじめ知った上で契約書にサインし、施術を受けることが大切です。